消費者くすり相談
医薬品機構では、消費者の方々からの薬についての電話での相談を受け付けています。お医者様から出された薬の使い方、薬の名前、何に効く薬、薬ののみあわせといったことから、くすりに関する心配ごとなど薬に関するものであれば何でもかまいません。専任の薬剤師の相談員が、できる限りその場でお答えしています。相談の際には、お名前や電話番号などはお伺いしませんので、誰にも知られることなく相談ができます。お気軽にお電話下さい。なお、受付時間等は次の通りです。
受付時間：月曜日〜金曜日 ９：００〜１２：００、１３：３０〜１７：００（祝祭日及び年末年始を除く）
電話番号：０３ー３５０６ー９４５７
知っていますか
Ｑ．副作用のない薬はないというのは本当？
Ａ．薬は、体にとって何らかの影響をあたえるものです。その影響が期待したものであれば、薬効と評価されますが、影響が強すぎるものであったり、期待しない影響がでれば副作用と評価されることになります。極端な例では、薬効と副作用が紙一重といえるのががんの化学療法に使う薬といえます。
そして、薬の効果や副作用はあらかじめ予想できるものではないのです。また、効果や副作用には個人差があり、ある人には特効薬であっても、他の人には効果がない場合や副作用がでて使えないということがあります。副作用を最小限にするためには、服用中に症状に変わった点があれば、受診し、主治医の指示を仰ぐこと、すなわち早期に発見し、適切な処置をうけることが重要なことです。注意すべき症状について、あらかじめ主治医や薬剤師にきいておくことも一つの方法です。
Ｑ．薬を勝手にやめてもいいの？
Ａ．薬の中には続けてのまなければならないもの、急にやめると病気に悪い影響をあたえるものがあります。薬による治療を続けるべきかどうかは主治医に確認する必要があります。どういう薬が処方されたのか、いつまでのむべきかについて説明をお願いするとよいでしょう。
Ｑ．薬をのみ忘れたときはどうしたらいいの？
Ａ．気がついたときにのみますが、指示された用量をのみ、２回分をのんではいけません。次の服用は、１日３回と指示されたものは４時間以上、１日２回と指示されたものは６時間以上、１日１回と指示されたものは１２時間以上の時間をあけてからにしましょう。
Ｑ．「のみあわせ」があるというのは本当？
Ａ．薬の中には、他の薬が体の中にあると、薬が体の外に出るまでの時間が遅くなるもの、逆に速くなるもの、薬の効果を打ち消してしまうもの、副作用が発現しやすくなるものなどがあります。このような薬同志のくみあわせを「のみあわせ」（専門的には相互作用）といいます。特に２つ以上の診療科や医療機関にかかるときは、現在服用しているくすりを主治医に伝えて、相互作用がある場合には、他の相互作用がない薬に変更したり、薬の量を増減するなどの処置をしていただく必要があります。また、薬局で薬を買うときには、今飲んでいる薬を伝えて、アドバイスしてもらうのがよいでしょう。かかりつけの薬局を決めて処方箋による薬をもらうようにすれば、相互作用のチェックもしてくれます。食品が薬の効果に影響することもあります。例えば、カルシウム拮抗薬という分類に属する血圧を下げる薬はグレープフルーツジュースを飲むと効果が強くなったり、テトラサイクリン系という分類に属する抗生物質は牛乳をのむと効果が弱くなったりします。主治医、薬剤師に、副作用とともにのみあわせについて説明をお願いするとよいでしょう。
Ｑ．薬局で買う薬と医者からもらう薬はどうちがうの？
Ａ．頭痛や発熱、かぜなど比較的軽症の病気で、消費者が自分の判断で使用する（これをセルフメディケーションといいます）薬として承認されているものが、薬局で買うことができる薬です。ここで使われている薬は副作用の頻度が比較的低く、使い方が一般消費者にとって比較的簡単なものが選ばれており、また使いやすいように何種類かの薬が配合されている場合も多いのです。判らないことは薬剤師に相談して使いましょう。一方、お医者さんからもらう薬や処方箋によって薬局で調剤される薬は、効果が強く、使用方法が難しいものが多く、１個（錠剤、カプセルなど）は１つの薬の成分からできていることが多いのです。そのため、お医者さんからもらう薬はかぜでも何種類ものお薬が出ることがあるのです。また、一人一人の症状や状態にあわせて必要な薬が処方されているので、同じ症状だからといって他人に薬をあげることは止めましょう。
Ｑ．副作用の治療のために入院したときは？
Ａ．十分に注意を払って薬を使っても、副作用が避けられない場合があります。不幸にして副作用が発現した場合には医療費の一部負担分、医療手当、障害年金などが支給される医薬品副作用被害救済制度による救済給付が受けられます。ただし、がんの治療薬などは救済の対象となりません。また、副作用や障害の状態が軽度な場合などは給付がうけられない場合があります。詳細は救済制度のページをご覧下さい。
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